【戦況報告】　2020年1月10日終値

薔薇の艦隊の戦況を御報告申し上げます。

戦況報告は基本週一回を予定しております。

はじめに、薔薇の艦隊の「株価推移」を御報告申し上げます。

直近一週間の動向です。

米国時間2020年1月2日（木）夜、
米国国防総省は、米国に敵対するイラン革命防衛隊の
カセム・ソレイマニ司令官を殺害したと発表しました。

米国とイランの対立が激化し、
報復合戦による中東危機の勃発を恐れ、
市場はリスクオフとなりました。

しかし、イランによる報復攻撃が抑制的なものにとどまり、
米国側に人的被害が発生しなかったことを受け、
米国時間1月8日（水）ホワイトハウスで
米国トランプ大統領が国民向けに演説しました。

「アメリカは軍事力を行使したくはない。経済力こそが最大の抑止力である。」

この中東の地政学リスクの緩和で、リスクオンの流れが復活しました。
さらに、1月10日（金）米国雇用統計の結果が良好だったことから、
米国主要株価指数は、取引時間中の史上最高値更新となりました。
後場は利益確定売りとなり、終値ベースでは前日比で反落しました。

薔薇の艦隊は、週次終値ベースで、前週比 2.8%の増加となりました。
最高値更新です。

今回から「株価推移」を内容充実させます。

ナスダック100【NDX】と、
GAFA【GOOGL / AAPL / FB / AMZN】を、
下記の通り追加いたします。

あらためて、米国株ポートフォリオ「薔薇の艦隊」の運用について、
基本方針をおさらいしよう。

【基本方針】

①目的
薔薇の艦隊は「インカムゲインの最大化」を目的とする。

②アプローチ
薔薇の艦隊は「旗艦」と「護衛艦」から構成されるものとし、
インカムゲインの最大化を図るため、それぞれに異なるアプローチ機能をもたせる。

旗艦：成長軌道検証銘柄（増配ポテンシャルに着目したアプローチ）
護衛艦：複利効果検証銘柄（配当再投資に着目したアプローチ）

③旗艦
旗艦は下記三銘柄とする。

主旗艦：マイクロソフト【MSFT】
第一副旗艦：ビザ【V】
第二副旗艦：マスターカード【MA】

④護衛艦
護衛艦は下記一銘柄とする。

護衛艦：ディスカバー・ファイナンシャル・サービシズ【DFS】

⑤配当再投資
旗艦と護衛艦から得られる配当金については、
これを全額、護衛艦へ再投資する。

⑥追加投入
毎月一回、追加投資資金を護衛艦の買付に投入する。

次に、薔薇の艦隊の「評価額」を御報告申し上げます。

続きまして、薔薇の艦隊の「評価益」を御報告申し上げます。

プラスなら「含み益」、マイナスなら「含み損」となります。

さらに、旗艦三銘柄の「評価益」を御報告申し上げます。

最後に、護衛艦の「評価益」を御報告申し上げます。

2020年1月7日（火）約定にて、1月度の株式買付を実施しました。

例月の追加投入に加え、今回は配当再投資が重なったため、
週次終値ベースで、評価額が前週比 21.8%の増加となりました。

昨年来、GAFAの一角、アップル【AAPL】の株価急騰の勢いが顕著だ。

成長軌道から逸脱した感のあるビザ【V】を売却し、
絶好調のアップル【AAPL】に乗り換えたい衝動にかられる。（笑）

こういったとき、個別株のスイッチングコストが目障りだ。
税金や手数料によって、
せっかくのビザ【V】の含み益を満額享受できないのは残念極まりない。
（非課税となるNISAは敢えて使用しない方針）

総合的に判断したときに、
ビザ【V】のファンダメンタルズは極めて強固であり、
ただちに売却しなければならない切迫した理由もないため、
薔薇の艦隊の編成は「現状維持」とする。

目下の課題「レバレッジ投資導入による米国株投入資金の増額」について。
前週、次のように述べた。

ドルチェ、調整額について、説明せよ。

かしこまりました。

前週も申し上げました通り、
レバレッジ投資のひとつ「CFD取引」には、
手数料のほかに、「調整額」と呼ばれる経費がかかります。

調整額は、「価格」「金利」「権利」の三種類がございます。

①価格調整額
②金利調整額
③権利調整額

今回は、①価格調整額について、説明いたします。

ここで明確にしたいポイントは、

「価格をどうして調整する必要があるの？」

ということね。

妃殿下、仰せの通りでございます。

CFD取引自体に決済期限はない（無期限に取引できる）のですが、
価格の参照先が「先物（さきもの）」となっているのがミソです。

先物には決済期限が設定されています。
有効期間内に、決済を実施しなければなりません。

はじめに申し上げました通り、
CFD取引は決済期限がないため、
今の有効期間と、それが失効した後の、次の有効期間をまたぐ瞬間に、
若干の価格のずれが生じてしまうのです。

先物の世界の用語で表現すると
「期近と期先は価格が同一ではない」となります。

無期限に取引できる立場からすれば、これは迷惑な話です。

よって、このずれを相殺するために、価格調整を行います。

なお、この価格調整額は、「株価指数先物」において適用されます。
私たちが運用予定しているナスダック100【NDX】も、
この「株価指数先物」のひとつです。

一方、「iシェアーズ」等のブランドで提供されている
「株価指数連動型ETF」については、価格調整額が適用されません。

※詳細は、下記リンクを御参照ください。

なるほど。

価格のずれの相殺を目的としたものだから、
基本的に証券会社間での優劣はないとみて良いだろう。

次回は、②金利調整額について詳しく調べてみよう。
（次週に続く）

和製バフェットさん、コメントに御返答いただき、誠にありがとうございました。
今後ともよろしくお願いいたします。