ソニー株式会社【JPX: 6758】を独自基準で銘柄格付します。
【データソース】株価推移は Bloomberg、財務推移は Morningstar です。
Ⅰ)株価推移 直近五年 ※橙はS&P500指数ETF【IVV】
●IVVは、2019年12月24日終値(日本時間2019年12月25日 6:00)
●6758(ソニー)は、2019年12月26日終値(日本時間2019年12月26日 15:00)
Ⅱ)財務推移 直近五年
Ⅲ)審査
①【株価推移】
直近五年でS&P500指数をアウトパフォーム
※最新終値ベース
→該当: 加点あり(1点)
②【売上高】
直近五年で一貫して増加
→非該当: 加点なし(0点)
③【フリーキャッシュフロー】
直近五年で一貫して増加
→非該当: 加点なし(0点)
④【配当総額】
直近五年で一貫して有配かつ増配
※増配は一株ベースではなく総額ベース
→非該当: 加点なし(0点)
⑤【フリーキャッシュフロー / 売上高】
直近五年で一貫して20%以上を維持
→非該当: 加点なし(0点)
ひとつ挙げるとするなら、私は迷わずソニーを挙げる。
特にポータブル音楽再生機「ウォークマン」と、
ゲーム機「プレステ」は、
同社を代表する素晴らしい製品として、歴史にその名を刻むことだろう。
ソニーの創業者、井深大と盛田昭夫は、
新製品開発のための資金調達を確実なものにしたいと考えた。
そこで、ADR(米国預託証券)発行による資金調達を計画した。
これに成功したのは、日本企業でソニーが初めてである。
時系列でいうと、
ADR発行が先で、
NYSE(ニューヨーク証券取引所)上場は後になる。
①1961年(昭和36年)日本企業として初めてADRを発行
②1970年(昭和45年)日本企業で初めてNYSEに上場
このうち、①について、
同社のウェブサイトは、そのときの様子を克明に記している。
Sony History 第1部 第12章 「直接金融への道」
ソニー株式のADR(American Depository Receipt=米国預託証券)発行が、
日本政府から正式に認められたのだ。これは日本で最初のことである。ADRを分かりやすくいうと、
日本の株式をアメリカの証券市場で売買できるようにしようということだ。新しい製品の研究、開発、そして設備投資にと、お金はいくらあっても足りない。
ところが、銀行はなかなかお金を貸してくれない。「これまでのように、銀行からお金を借りて会社を動かしていたのではだめだ。
銀行から独立しなくては。それなら証券市場を通じてやろう、
しかも日本だけに限らず、世界中から資金の調達をしようじゃないか」盛田たちの下した結論によるソニーの選択が、ADRの発行というわけだ。
ADRにより、積極的に新しい株主をアメリカで募集し、
外資の導入を図っていくというソニーの計画は、大成功であった。しかも、この成功は、単にソニーだけにとどまらず、
後に続く日本の企業に大きな道標を残したのである。SONY公式ウェブサイト 企業情報「Sony History」より引用
SONY公式ウェブサイト 企業情報 「Sony History」
2002年(平成14年)には、NYSE上場企業数は17社となった。
だが同年成立した米国の法律「SOX法」により、
企業統治(コーポレート・ガバナンス)が厳格化され、
NYSEを始めとする米国上場企業には、内部統制監査が義務化された。
この対応に負担を感じ、上場廃止する日本企業が増えた。
ドルチェ、NYSE上場の日本企業について、報告せよ。
現在のNYSE上場企業の状況です。
社名は現在の社名に統一して表記しています。
上場年月日を併記します。
1) ソニー 1970年9月17日
2) 本田技研工業 1977年2月11日
3) 三菱UFJフィナンシャル・グループ 1989年9月19日
4) オリックス 1998年9月16日
5) トヨタ自動車 1999年9月29日
6) キヤノン 2000年9月14日
7) 野村ホールディングス 2001年12月17日
8) みずほフィナンシャルグループ 2006年11月8日
10) 三井住友フィナンシャルグループ 2010年11月1日
11) LINE 2016年7月14日
12) 武田薬品工業 2018年12月24日
過去にNYSEに上場していて、
現在は上場廃止している日本企業についても触れておきます。
社名は現社名に統一表記しています。
記載の年は、上場年→上場廃止年を示します。
1) パイオニア 1976年→2006年
2) TDK 1982年→2009年
3) 日立製作所 1982年→2012年
4) パナソニック 1971年→2013年
5) クボタ 1976年→2013年
6) コナミホールディングス 2002年→2015年
7) アドバンテスト 2001年→2016年
8) 日本電産 2001年→2016年
9) 日本電信電話 1994年→2017年
10) NTTドコモ 2002年→2018年
11) 京セラ 1980年→2018年
NYSE上場廃止が増えることで、どんな影響が考えられるだろうか?
世界各国の市場情報に精通した機関投資家ならともかく、
米国国内の一般的な個人投資家からすれば、
日本企業のADR銘柄を直接目にする機会が減る。
目にする機会が減ることは、日本企業への投資の機会損失も無視できない。
結果として、
ますます米国生粋の企業に投資資金が向けられることを意味するのではないか。
Ⅳ)格付 ※最高評価は五つ星。最低評価は星なし。
ソニー株式会社【JPX: 6758】の格付は【一つ星】となりました。
投資決定は自己責任でお願いいたします。
そして、薔薇の艦隊は、必ず百年戦争(人生百年時代)に勝利する。
銘柄格付を通して、前途有望な米国株銘柄を探求しよう!
※今回は、米国株ではなく、日本株を取り上げます。